いま求められる、会社を変える「戦略総務」
～ その実現のために変える、3つのこと ～

会社を変え、会社になくてはならない「戦略総務」。その実現のための考え方と実現方法について、日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』編集長が解説します。働き方改革は総務が活躍できる絶好のチャンスです。そのチャンスに戦略総務的思考で会社を変えることができれば、会社になくてはならない存在となれます。大きな予算と、働く場を司るプラットフォーマーとしての総務が活躍すると、働き方改革は成功すると言われています。そのためには、みなさんご自身が「総務のプロ」となり、総務部を「戦略総務」に変える必要があります。
毎月優秀な総務担当者や専門家を取材。日本一総務に詳しい編集長が、世の中の変化とともに、その最新情報と最新の優秀な事例を盛り込んだ、日本で唯一の「戦略総務」実現セミナーです。今後の総務部門の変革のために、ぜひ参加ください。

テレワークで解決！働き方改革

近年働き方改革の1つのツールとして見直されているテレワーク、何から始めてよいのかわからない、導入効果がわからないと頭を悩ませている担当者が多いのが実態です。定着・浸透しないテレワーク。制度を導入しているけど一部の社員しか利用できない、セキュリティや労務管理にの方法がわからない、など不安は尽きません。女性活躍のツールだけではなく隠れ介護の実態と介護離職に先手を打つためのツールとしてのテレワークも交えながら、成功する企業と失敗する企業の明暗を分けるのはどこなのか、解説します。

いま求められる、「イノベーション」を引き起こすオフィス
～ 創造性、効率性、快適性の実現 ～

グローバル競争がし烈な現在。多くの経営者が実現を望む「イノベーション」。その実現のためにオフィスでできることとは。その考え方と実現方法について、日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』編集長が解説します。働き方改革の実現には、働く場の改革、オフィスの改革が欠かせません。その会社で働き続けるのであれば、使わざるを得ないオフィス。その影響力には大きなものがあります。そのオフィスを司る総務が、イノベーションを引き起こすオフィスを仕掛けていけば、業績拡大に大きな貢献をすることができます。
毎月優秀な総務担当者や専門家を取材。日本一総務に詳しい編集長が、世の中の変化とともに、その最新情報と最新の優秀な事例を盛り込んだ、「イノベーション」を引き起こすオフィスの実現セミナーです。自社の業績拡大のために、ぜひ参加ください。

業務効率化を推進するIT環境整備

中堅中小企業の総務部門は会社の窓口としてIT(情報技術)やOA(オフィスオートメーション)を兼務することも多く、本来は専門的な知識を要する情報システム部の仕事も兼務せざるを得ないケースも多々見受けられます。
総務部門の業務は多岐に渡り、時に経営と直結する業務をこなす一方、社内の業務改善についても情報システム構築と共に対応する必要も出てきました。
そのような時にIT環境設備は単にパソコンやスマホ、コピー環境を用意するだけでなく少子高齢化、労働人口減少の時代に働き方改革などのテーマも実現する必要も出てきました。本講義ではこれからの時代、押さえておくべき総務部門のIT環境整備方法について学んでいただきます。

2030年に向けた就業環境の改善

日本再興戦略に端を発したダイバーシティ、女性活用の話だけではない、高齢者の再雇用や外国人材の採用、若者の活躍等就業人口の獲得が急務になり、個人の潜在力の徹底的な磨き上げと生産性向上が必要となってくる。今後ますます多様化が進む中、イノベーションの創出、競争優位性の獲得など、企業の成長に係わり、男女一人一人の働き方にも影響を与える多様な働き方の概念から実践方法までを解説する。

新しい働き方改革。いま求められる健康経営

働き方改革の認知度が高まる中、健康経営はまだあまり知られていません。しかし健康経営こそが社員の生産性向上にもっとも効果があるといっても過言ではありません。それには健康経営をその組織に合った形で導入する必要があります。
すでに多くの企業が導入している健康経営の成功事例や失敗事例を中心に、健康経営の推進者が独自に開発してきた生産性向上プログラムとともにご紹介いたします。

※この回のみ木曜開催

いま求められる、働き方改革を実現するための本当の「労務管理」
～ 採用、教育育成のあり方と共に ～

改めて、今なぜ“働き方改革”が叫ばれるのか？人口ピークを過ぎ10年。今後ますます生産年齢人口も減少し、これから到来する大介護時代を乗り切るため。そして、育児と両立可能な働き方を創出し、出生率をあげていくため。時代の流れに逆行する働き方（長時間労働、休日出勤等）がされている企業からは自然と人がいなくなり、新しく入社する人もいない状態が予想される。既存の従業員の“働くことに対する満足度”を高め、生産性向上をどう目論み、企業としてどう生き残っていくのか？働き方改革関連8法案の解説と共に、先進的な取り組みをされている企業の労務管理をご紹介。中小企業から上場企業まで、成長フェーズに合わせた労務管理を提案し続けたコンサルタントが、企業運営の根幹を担う総務の方の社内に発信すべき内容をお伝えします。