研究開発基盤力強化セミナー



セミナー概要

研究開発にとってもっとも重要となる基盤能力を養成します。研究開発能力は図のように三層構造からなり、日刊工業新聞社はこれまで基盤技術をテーマに専門知識を高める「技術セミナー」を中心に開催してきましたが、これに加え、研究開発にとって更に重要となる「基盤力強化セミナー」を提供致します。
「基盤力強化セミナー」は、研究開発にとって絶対的に必要不可欠な別のものの見方、間違いを引き起こし失敗につながる虚妄性や恣意性を排除する力、新たな疑問に気づく力、自らの暗黙知を相手に伝える力、組織力を高める力、アイデア発想力・構想力など研究開発力を格段に高める基盤能力を養成する実践力強化講座です。
知識や技術が豊富でもなかなか業績につながらなかったり、ブレークスルー(飛躍的躍進)が生まれないのは、こうした基盤能力の欠如があげられます。基盤能力がなければ専門知識や技術力は有効に機能しません。そのことは多くの失敗と成功事例から明らかとなっています。研究開発者一人ひとりの基盤能力を引き出し高めることで、研究開発力は格段に高まり、かつ組織力が強化され業績を向上させる大きな力となります。本講座では、高い業績を誇るトップ企業の失敗と成功事例や研究開発推進事例を取り上げ、さまざまな角度から分析・グループ討議するインタラクティブ形式で展開します。
実践力を高めるノウハウ集を三日間に凝縮した集中講座です。

業績を生む研究開発力三層構造
セミナー概要

創造とは「新たに造ること。新しいものを造りはじめること」と定義されています。しかしそれが売れるとはかぎりません。創出とは、社会や人々に受け入れられる新価値を創造するには、「こうして、こうすればできる」という情報を考え出すことと定義しています。
知識や技術がいくらあっても、高業績に結びつかないのは、創出の認識に甘さが見られる場合が多くあります。そもそも問題設定に誤りがあれば、おのずと答えも間違ってきます。いくら優れた技術があっても、企画が間違っていれば成功を見られません。いい創出を導くには、新たな疑問に気づき正しく問題を設定する、最初の洞察力が鍵となります。そのためには、三現主義(現場・現物・現実)に基づく思考と行動が求められるが、そう簡単にはいきません。特に海外展開では、ここで勝敗が決まるといっても過言ではありません。多くの人は虚妄性や恣意性という罠にかかるからです。虚妄性とは、ものごとを正しく洞察したつもりでも間違っていることです。そしてその誤りにまったく気づいていないことをいいます。恣意性とは、自分の中にある判断基準でものごとを解釈するために判断を誤ることです。こちらもまた、その誤りになかなか気づきません。ゆえに、知識や技術が豊富で、かつ三現主義行動をとっても、なかなか業績につながりません。
本講座で提案している3つのポイントは、まさに「新規創出」のための思考と行動の生命線であり、本質的に研究開発力を強化する実践ノウハウ集です。

受講申込フォーム
資料請求はこちらから
パンフレットダウンロード

 


 

プログラム 詳細

石原 信行 氏
知力経営研究所代表(元本田技術研究所取締役)/
早稲田大学エクステンションセンター講師/株式会社デュアルイノベーション・フェロー
松田 洋平 氏
石原 信行

■プロフィール
豊富な研究開発実績に加え、ロジャー・スペリーの脳科学とマーケティング理論を融合したクロスオーバー技術を中心に、研究開発力・商品戦略・リーダーシップ・マーケティング発想法など幅広く指導する。●東京教育大学卒●88年にシンガポールとタイにホンダの東南アジア研究所を立ち上げた初代所長。独特のマーケティング手法から空前のヒット商品となったNOVAを初め、20機種以上に及ぶ新商品を企画立案、現地研究開発を主導しタイホンダを世界最大の二輪車工場へと押し上げた。●88年から92年、タイ国立キングモンクット・ラッカバン工業大学特任講師、タイの工業化に貢献し国から感謝状授与●96年本田技術研究所取締役●98年ホンダヨーロッパ研究所副社長●03年知力経営研究所設立プロ人材育成分野へ●06年より富士通研究所テクノロジーマーケティング講師●主な著書「知力開発」(06年ユウメディア)「コンピテンシーモデル」(2011年知力経営研究所研修専用図書)など。


受講申込フォーム
資料請求はこちらから
パンフレットダウンロード

アクセスマップおよび会場までの交通機関  
日刊工業新聞社 東京本社 セミナールーム
東京都中央区日本橋小網町14ー1(住生日本橋小網町ビル)
アクセス
東京メトロ日比谷線『人形町駅』A2出口 徒歩3分、都営浅草線『人形町駅』A6出口 徒歩3分
東京メトロ半蔵門線『水天宮前駅』8番出口 徒歩4分
申込先
日刊工業新聞社 業務局 イベント事業部 セミナー係
〒103-8548 東京都中央区日本橋小網町14ー1(住生日本橋小網町ビル)
TEL 03(5644)7222 FAX 03(5644)7215
e-mail:j-seminar@media.nikkan.co.jp

■お問い合わせ先
日刊工業新聞社 業務局 イベント事業部 セミナー係
〒103-8548 東京都中央区日本橋小網町14ー1(住生日本橋小網町ビル)
TEL 03(5644)7222 FAX 03(5644)7215
e-mail:j-seminar@media.nikkan.co.jp

特定商取引法に基づく表示

Copyright 2012 THE NIKKAN KOGYO SHIMBUN,LTD.